～日立の人工知能 Hitachi AI Technology / H を活用し、行動データの可視化と分析で組織を元気に～

当社は、働き方改革をしようとしても「残業規制に留まる」、「効率的・効果的な働き方が実現できない」、「職場の活性化が進まない」・・・などのお悩みを、組織改革の専門家として解決する、働き方改革・組織活性化支援サービスを提供開始します。
本サービスでは、株式会社日立製作所（本社：東京都千代田区、執行役社長兼CEO：東原 敏昭　以下、日立）の人工知能技術「Hitachi AI Technology /H」の活用による客観的な分析※1のもと、ICMGがクライアントとともに組織改革に関する企業の課題を解決いたします。
※1：日立では、Hitachi AI Technology/組織活性化支援サービスとして提供しています。

■従業員の行動データを組織改革につなげる Hitachi AI Technology / H の活用

お客様企業の従業員の行動データを計測・可視化し、組織活性度※2を算出。さらに、日立の人工知能技術「Hitachi AI Technology/H」※3で分析し、組織を活性化させるための要素・重要ファクターを抽出します。
※2：ウエアラブルセンサーで個人の身体運動の特徴パターンを取得し、個人の活性度を演算後、組織単位で集計・平均した値です。
※3：課題解決に向けて改善すべき指標と、データを分析し、改善すべき指標に強い影響を与える要素を見つけ出す人工知能技術です。

■成果を生むために必須となる組織改革施策

－組織の活性化を導くアウトプット　01
目に見えない従業員同士の関係がネットワーク図に！
・・・計測した従業員の行動データから、従業員同士の関係をネットワーク図にしたり、1日の時間の使い方をグラフにしたりできます。現状を定量的・視覚的に把握できるため、改善すべき点が明確になります。

－組織の活性化を導くアウトプット　02
♦客観的データを踏まえ従業員を巻き込んだ具体的な改革施策の立案
・・・従業員の属性、行動指標や組織活性度を基に、Hitachi AI Technology/H で分析。組織を活性化させる要因を抽出。これを参考に実行主体である従業員を巻き込んで、職場の実態に即した実効性がある具体的施策を立案・実行支援します。

【提供元・日立製作所様より・・・】
日立製作所は、今回の株式会社ICMG様における、弊社の人工知能技術「Hitachi AI Technology/H」を活用した働き方改革・組織活性化支援サービスの提供開始を心より歓迎いたします。
日立では名札型ウェアラブルセンサーを利用した従業員の行動データ計測・可視化、さらに「Hitachi AI Technology/H」による分析や施策提言を通じて、お客様の組織活性化を支援するサービスを提供しています。ICMG様のコンサルティングサービスと組合せて活用頂くことにより、働き方改革や組織改革に取り組まれるお客様へ一層価値あるサービスを提供できると確信しております。

株式会社日立製作所　サービスプラットフォーム事業本部　IoT・クラウドサービス事業部
アプリケーションサービス第２本部　本部長　越智 康

【ソリューションサービスに関する詳細・お問い合わせ】
株式会社ICMG：担当：田中・浅利 ／ 03-6858-3211
■日立の関連サービス情報サイト
http://www.hitachi.co.jp/products/it/bigdata/service/happiness/index.html